
人が違えば、
伝わり方も、力を発揮する方法も違います。
同じ教え方、同じ声かけ、同じ仕事の任せ方では、すべての人が力を発揮できるとは限りません。
色個性は、一人ひとりの特性をもとに、「どう関われば、その人の力を活かせるのか」を考えるための仕組みです。
現在、色個性では、この仕組みを実際の職場でどのように活用すれば、もっと人を活かせるのか。企業の皆さまと一緒に、実際の現場で検証し、より役立つ仕組みへと育てていく共同開発パートナー企業を募集しています。
一つでも当てはまる企業様は、色個性の共同開発パートナーとして、一緒に仕組みをつくっていただける可能性があります。
特定の業種に限定していません。たとえば、次のような「人を採用し、人を育て、人を活かすこと」に課題を感じている企業であれば、業種を問わずご参加いただけます。
現場監督、施工管理者などがスタッフを管理する企業
施設長、管理者、リーダーなどが職員を管理する企業
支配人、マネージャー、現場責任者などがスタッフを管理する企業
店長、エリアマネージャーなどがスタッフを管理する企業
店長、店舗責任者などがスタッフを管理する企業
拠点長、管理者、リーダーなどがドライバーやスタッフを管理する企業
工場長、現場リーダー、班長などがスタッフを管理する企業
店長、マネージャーなどがスタッフを管理する企業
色個性では、すでに「やめる指数」「とるレポート」「いかすレポート」「いかす組織レポート」の4つの分析レポートを提供しています。
しかし、レポートを作るだけでは、人は変わりません。
大切なのは、「このレポートを、実際の現場でどう使うのか」です。
そこで私たちは、企業の現場で実際に使っていただきながら、管理者の皆さまと一緒に、「人を活かすための使い方」そのものを開発していきます。
色個性が考えているのは、「建設業専用」「介護業専用」「ホテル専用」といった新しいレポートを一から作ることではありません。
一人ひとりの特性を理解するための土台は、すでにあります。
どんな場面で役立つのか。管理者はどう使えばよいのか。どんな声かけができるのか。どんな仕事の任せ方ができるのか。を、現場の皆さまと一緒に見つけていきます。
その人の特性を理解した上で、どのように教えれば伝わりやすいのかを考える。
一人ひとりの特性を理解し、力を発揮しやすい仕事や役割を考える。
「なぜ伝わらないのか」ではなく、「どう伝えれば伝わりやすいのか」を考える。
普段との違いに気づいたとき、その人に合った関わり方を考える。
それぞれの特性を理解し、お互いの力を活かせるチームづくりを考える。
管理者自身が、「人によって関わり方を変える」という視点を身につける。
完成した商品を渡して終わりではありません。現場で使い、声を聞き、改善し、もう一度使う。その繰り返しで「人を活かす仕組み」を育てます。
実際に現場で関わっている社員の方に「いかすレポート」を活用していただきます。
管理者・リーダーの方に、実際の教育、声かけ、仕事の任せ方などで使っていただきます。
「使いやすかった」「ここは分かりにくかった」「この場面で役立った」「こういう使い方ができそう」など、率直なご意見をいただきます。
いただいた現場の声をもとに、レポートや活用方法を改善します。
改善したものを再び現場で使い、より実用的な方法へと磨いていきます。
その企業で役立つだけでなく、他の企業でも活用できる再現性のある仕組みへと育てていきます。
特別な設備やシステムをご用意いただく必要はありません。
それが、今回の共同開発です。
共同開発を通じて、社員一人ひとりを理解する視点を持つことができます。そして、日々の人材マネジメントに活かしていくことができます。
一人ひとりに合わせた教え方を考える視点へ。
その人の強みや特性を活かす育成へ。
人によって関わり方を変える管理へ。
「なぜ伝わらない」から「どう伝える」へ。
力を発揮しやすい役割を考える。
違いを理解し、お互いの力を活かす。
一人ひとりを理解する土台をつくる。
現場で使える視点と仕組みを育てる。
人は、一人ひとり違います。
だからこそ、「この人はダメ」「この人は使いにくい」と決めるのではなく、
「この人は、どうすれば力を発揮できるのだろう?」
と考える。その視点が、職場に広がれば、人と人との関係はもっと変わるはずです。
色個性は、人を評価するためのものではありません。
一人ひとりの違いを理解し、その人の力を活かすためのものです。
そのための仕組みを、私たちだけで完成させるのではなく、実際に人と向き合っている企業の皆さまと一緒につくりたい。
それが、色個性の共同開発です。
業種は問いません。
そうお考えの企業様。ぜひ、色個性と一緒に、現場で本当に役立つ「人を活かす仕組み」をつくってください。
共同開発パートナーに申し込む →※共同開発の対象人数・期間・実施方法・費用等については、お申し込み後に企業様の状況をお伺いした上でご説明いたします。